バックレて退職すると不利になる？上手に仕事を辞める3つの方法

2015年5月25日 [辞める方法]

仕事を辞めたい理由はいろいろとあるでしょう。昨今では、入社してみたらブラック企業で、厳しい職場環境に付いて行けずにバックレるなんてこともあるようです。

ですが、バックレは後々不利になる可能性が高いです。ましてやブラック企業が相手なら尚更です。そこで、正攻法で仕事を辞める3つの方法を紹介します。

▼ 目次

特にブラック企業ともなると、自分ルールがまかり通っています。これに対抗するには、しっかりと労働法をチェックすることです。

労働法とは、労働者が仕事をする際の条件として、最低限の権利を定めたものをまとめてそう呼んでいます。ここには、雇用から退職までの条件がありますから、是非とも知っておいてください。

とはいえ、全てを知るのも大変ですから、ブラック企業の自分ルールと労働法を照らし合わせてみると良いでしょう。就労規則が存在するなら、それと比べてみるのが一番ですね。

まず残業に関して、適切に割増で手当が支給されていたか、月の残業時間数が労働法の基準以上になっていないかなど見てください。ブラック企業はここでまず引っ掛かります。そして、給料などが、事前に聞いた条件に当てはまっているかもチェックしましょう。

もし、事前に聞いた条件と違う・労働法に則っていないなどがあれば、それを理由に即刻の退職が可能ですが、円満退社ではなくなる点は覚えておきましょう。

就業規則に、退職の際は1ヵ月前にその意思を会社側へ伝えるとあるようでしたら、とりあえずそれに則り早めに退職したい旨を上司に伝えましょう。その際に書面を用意しますが、退職願ではなく退職届としてください。

理由はその通りで、退職願は「○月○日で退職したいのですがいかがですか？」と聞いてるのであり、話し合いをして合意があればその日で退職することとなるわけです。退職届の場合は、「○月○日に退職します」とはっきりと意思を表した物です。

ですから、退職届が受理されない場合もあります。それを想定して、内容証明郵便などを使って公的に退職届を出したことを証明しましょう。

そして、使われていない有給休暇があるのでしたら、退職までの間に使うことを宣言しましょう。これでたとえ1ヵ月の引継ぎ期間があったとしても、数日から数週間は有休消化になりますので、出社しなくて良い状態になります。

但し、この期間に転職することは問題になります。次の会社に入社するのは、退職日以降となりますので注意しましょう。

就業規則がない場合、退職届を出した日から2週間で退職となります。これは労働法で決められた最低必要期間なので、会社側からクレームがあった場合は就業規則を提示されていないことと、労働法に則った期間であることをはっきりと言いましょう。

転職するつもりでも興味のある分野があり、それに必要な資格を取得するために勉強をするのなら、退職理由としては十分に通用します。本来、仕事を辞める理由を詳細に伝える必要はないのですが、言わないと辞めさせないというなら、この際はっきりと言いましょう。

ついでと言ってはなんですが、国の資格取得支援制度を利用するつもりであると言うのもいいでしょう。この制度を簡単に説明すると、雇用保険被験者期間が1年以上あれば、国が指定した講座・スクールに支払った受講費の20%が支給される制度です。

こういう国の制度や、労働法に詳しい人をブラック企業は敬遠するところがありますから、関わらないで退職させたいと思わせることができるかもしれません。

そして、資格取得支援制度も上手に利用して、目当ての資格を取得して、今度こそバックレなんて考えなくても良い会社に転職しましょう。

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